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パチンコホール「GAIA」を運営していたガイアは、2023年11月に東京地裁より民事再生手続き開始決定を受けた。同社は1984年に設立され、同年12月に1号店をオープン。その後、全国各地に積極的にホールを出店し、ピークである06年5月期には年間売上高約5853億円を計上していた。 【グラフ】年度別倒産件数の推移 しかし、拡大戦略のツケが回り、4年後の10年5月期には売り上げが約3832億円と大きく減少。売上高が減少する中でも、黒字を維持していたガイアだが、11年に代表（当時）が覚醒剤取締法違反で逮捕されたほか、12年には当局から所得隠しが指摘されるなど不祥事が発覚。射幸性について社会問題化し、業界に対する社会の目が厳しくなる中、相次ぐ問題発覚は大手といえども大きな痛手となった。 さらに、18年に同社に関する怪文書が流出。A社が中古台を関係会社へ高額で売却しているという内容だった。監査法人や法律事務所から「会計処理につき不正な点はない」との意見が出たことで収束していくが、業界関係者はガイアへの疑念を強めていった。 そして20年、新型コロナ感染拡大により大きな損失が発生。感染状況が一服した後も客足が戻らず赤字計上となるなか、スマートパチスロの有力機が発売され業界水準並みに同機種を導入したことで、設備投資費が大幅に増加していた。この間、資金調達やスポンサー探しに奔走したものの奏功せず、23年10月に民事再生法の適用申請に追い込まれたのだった。 さらに、同社の破綻要因としては「ファン離れ」も見逃せない。ファンの間では当たり前のように「ガイアは出ない」と言われ、ホールの空席率を憂うネットニュースも少なからずあった。さまざまなネガティブ情報に加え、この20年でネットが普及、ファン間の情報共有が容易となり、ネガティブ情報が一気に拡散された結果、パチンコファンの中で一定数いた「ガイアファン」がこの20年、離れ続けたことが致命傷になった。（帝国データバンク情報統括部）