まずは、投資信託、米国ETFはどのような商品なのかをおさえておきましょう。
広義の投資信託は、上場していない（非上場）もの、上場しているものの大きく2つに分けることができます。 上場していない投資信託を一般的に「投資信託」と呼び、上場しているもののうち、米国の市場に上場しているものを「米国ETF」と呼びます。

投資信託と米国ETFの違いである「上場しているか否か」が、それぞれの特徴に大きな影響を与えているので、この点はしっかりおさえておきましょう。

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投資信託のSBI証券内2021年買付代金第1位の「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」と、米国ETFのSBI証券内2021年買付代金第1位の「バンガード S&P 500 ETF(VOO)」を比較しつつ、それぞれのメリット、デメリットをおさえていきましょう。

SBI証券のインターネット取引では、「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」をはじめとした投資信託すべての買付手数料が原則無料です。
米国ETFの買付手数料は、「約定代金の税込0.495％（※上限有）」ですが、「バンガード S&P 500 ETF(VOO)」を含むSBI証券厳選の米国ETF「SBI ETFセレクション」の買付手数料は、無料となっております。

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投資信託や米国ETFには、「信託報酬」や「経費率」と呼ばれる保有コストがかかります。残高に応じて自動的に掛かる間接的なコストとなっており、取引手数料と比較して意識することが少ないかもしれません。
一般的に、投資信託の保有コストは、米国ETFと比較して高い傾向があり、例えば今回比較している「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」と「バンガード S&P 500 ETF(VOO)」では、0.0938％/年と0.03％/年と、3倍以上のコストの差があります。
下のグラフは、1年目に100万円、2年目以降に毎月3万円（年間36万円）買付していった商品が年率＋４パーセントで運用できたと仮定した場合に発生する保有コストの累積を、0.0938％と0.03％の場合に分け、推移を比較したものです。

30年後には、保有コストの差が約230万円となることがわかります。
直接支払うことがなく、資産形成を進める中で意識することの少ない保有コストですが、実は取引手数料以上に資産形成に大きな影響を与えるため、特に長期投資をする際にはよく確認しておきましょう。

「ＳＢＩ・Ｖ・Ｓ＆Ｐ５００インデックス・ファンド」をはじめとしたSBI証券で取扱いのある投資信託のほとんどは、日本円建ての商品となっており、日本円での買付が可能です。
一方で、「バンガード S&P 500 ETF(VOO)」をはじめとした米国ETFは、米ドル建ての商品であるため、買付の際には日本円を米ドルに為替取引する必要があります。
SBI証券では、ほぼ24時間、リアルタイムで「日本円から米ドル」「米ドルから日本円」の為替取引をすることができます。また、インターネットコース（プランC除く）のお客さまは、米ドル/円におけるリアルタイム為替取引手数料が無料(※2)となっています。

一方、手間なく米国株式を取引したいという方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで、SBI証券では外国株式の買付の前に必要な為替取引の手間を省くことができる「円貨決済」の取引手段もご用意しております。
「円貨決済」を選択することで、自動で日本円から米ドルへの為替取引が行われ、わざわざ事前に為替取引をする必要がなくなります。

このように、事前準備として必要な円から米ドルへの為替取引の手間を省きたい場合には、日本円のご用意のみで米国株式や米国ETFを買付できる「円貨決済」がおすすめです。
SBI証券に入金してある日本円をそのまま口座振替等することなく米国株式や米国ETFの買付に余力として使うことができます。

インターネットコース（プランC除く）のお客さまの「日本円から米ドル」「米ドルから日本円」のリアルタイム為替取引は無料(※2)となりますが、その他のSBI証券の為替手数料は、1米ドルあたり25銭です。「円貨決済」の場合も、同様に1米ドルあたり25銭です。
（例えば、300米ドル（1米ドル130円の場合39,000円程度）のご用意の際には、75円の為替手数料がかかります。）

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長期投資には欠かせない「積立投資」では、投資信託の方が利便性が高くなっています。
投資信託では定期的にピッタリ定額を買付する「定期定額積立」を行うことができ、米国ETFでは定期的に設定金額内で買付できる範囲の株数を発注する「定期買付」を行うことができます。
米国ETFは上場しているため、最低取引価格が決まっており、その価格によって買付価格が左右されてしまいます。
よりドルコスト平均法にのっとった積立をすることができるのは、投資信託であると言えます。

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資産形成においてぜひ活用しておきたいNISA口座ですが、こちらも投資信託と米国ETFで違いがあります。
投資信託は、NISA（成長投資枠、つみたて投資枠）を活用できますが、米国ETFはNISA（つみたて投資枠）を活用することができません（一部投資新枠、米国ETFを除く）。
NISA（つみたて投資枠）を利用したい場合は、投資信託への投資をご検討ください。

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特にスポットでの取引の際に最も注目すべき項目の一つである取引価格ですが、こちらも違いがあります。
投資信託は、前営業日時点が最新の取引価格となりますが、米国ETFは、上場する取引所の取引時間内であればリアルタイムで現在の価格を確認することができます。
取引する際に、自分がいくらで取引するのか、あるいは取引をしたのかをリアルタイムで確認したい方は、米国ETFが向いていると言えます。

受け取った分配金を受け取らずに、そのまま同じ商品を自動で追加購入することができる「分配金の自動再投資」について、投資信託は利用することができますが、米国ETFは利用することができません。
米国ETFの場合、受け取った分配金で同じ商品を購入するには、再度注文を行う必要があり、手間が発生してしまう分、この点では投資信託にメリットがあると言えます。

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分配金の受取方法は“受取コース”と“再投資コース”に変更可能！

投資信託や米国ETF等が海外の資産に投資している場合、配当等に対して外国で課税（外国所得税）が行われ、さらにその投資信託や米国ETF等が国内の投資家に分配金を支払う際には、国内でも所得税が課されており、国内外で二重課税となってしまいます。

投資信託や国内ETF等では、二重課税が生じないよう、投資信託等を経由して支払った外国所得税は、自動的に分配金に係る源泉所得税の額から控除する調整措置がとられていますが、米国ETFはその措置は取られていません。
米国ETFも確定申告をすれば外国税額控除を受けることができますが、確定申告の手間が発生してしまうため、この点では投資信託が有利であると言えます。

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ここまでで、投資信託と米国ETFの違いはご理解いただけたのではないでしょうか。
こちらの章では、これまでご紹介した違いに基づき、それぞれどのような方に向いている商品かをご説明いたします。
ご自身が重視する特徴をもつ商品をまずは検討してみると良いかもしれません。

以下のような考えを持った方は、投資信託への投資が向いていると言えます。

手間をかけずに資産形成したい

・「積立投資」の比較に戻る

・「分配金の自動再投資」の比較に戻る

・「分配金の外国税額控除の申請」の比較に戻る

NISA（つみたて投資枠）を活用したい

・「NISA口座」の比較に戻る

以下のような考えを持った方は、米国ETFへの投資が向いていると言えます。

できる限りコストを抑えて資産形成をしたい

・「信託報酬（保有コスト）」の比較に戻る

積立以外にも、急落時の買い増し等、マーケットも見ながら取引したい

・「取引価格」の比較に戻る

誰にでも適切で完璧な金融商品は存在しないため、ご自身のライフステージや身の回りの状況等に合わせて、定期的に適切な商品を検討することが重要です。
ぜひこの機会にご自身の資産形成を見直していただき、本当に自分に合った、納得のいく資産形成ができているか確認してみてください。