ETFとは「Exchange Traded Fund」の頭文字を取った言葉で、日本語では「上場投資信託」と訳します。日経平均株価や東証株価指数（TOPIX）といった指数の動きに連動する運用成果を目指すものなどがあります。

ETFは複数の銘柄が含まれているため、株式と比較して分散投資をしたい方向けといえるでしょう。また、ETFは取引所に上場している投資信託なので、投資家の判断で値動きを見ながらリアルタイムで取引を行えるという特徴があります。

投資信託との違い

ETFと投資信託の大きな違いは、上場しているか否かです。ETFも投資信託の一種ですが、一般的な投資信託とは異なり上場しているため、株式のように証券会社を通じて取引所で売買します。その一方で、投資信託はETFよりも種類が多く、証券会社だけでなく銀行や郵便局などでも取り扱いがあるのが特徴です。

ETFと投資信託はそれぞれ特徴が異なり、どちらのほうが優れているというものではありません。それぞれのメリットとデメリットを知ったうえで、どちらに投資するかを選びましょう。

投資信託と比較した際のメリット

ETFの多くはパッシブ型ETFと呼ばれるもので、指数の動きに連動する運用成果を目指す投資信託です。そのため、インデックスファンドと同じく運用内容が分かりやすいというメリットがあります。

また、ETFは一般的な投資信託とは異なり証券取引所に上場されているため、市場で売買が行われます。証券会社の口座を持っていれば、リアルタイムで売買できることもメリットでしょう。市場にとって重大なニュースが発表されたときに、取引時間内であればすぐに対応することが可能です。

投資信託と比較した際のデメリット

2023年9月1日時点のつみたてNISA対象商品248本の内ETFは8本と取り扱いが少ない状況です。これは、金融庁が定めたつみたてNISA対象商品の要件を満たすことが難しいなどの理由があるためです。そして、つみたてNISA対象商品は新NISAのつみたて投資枠の対象商品へと引き継がれました。つまり、既存のETFで新NISAのつみたて投資枠の対象商品となる数は、旧制度のつみたてNISA対象商品と同じく少ないということがデメリットでしょう。
ただし、新NISAでは成長投資枠を併用してそれ以外のETFに投資することも可能な点は付け加えておきます。

また、ETFは基本的に分配金が支払われる一方で、分配金を再投資する場合は自身で手続きを行う必要があります。また、分配金を再投資した場合でも、税金が差し引かれる分、一般的な投資信託で分配金が支払われない場合より複利効果が小さくなる点にも注意が必要です。

ETFへの投資が向いているのはどんな人？

ETFは証券取引所に上場されておりリアルタイムで売買ができるため、自分のタイミングで自由度の高い取引をしたい方に向いていると言えます。

一方、ETFには分配金を自動で再投資する仕組みがなく、自身で手続きを行うという手間が必要です。
また、投資信託に比べて商品数が少ないため、より多様な選択肢のなかから自身に合うものを選びたい方は投資信託も選択肢に加えるとよいでしょう。

なお、信託報酬については、インデックス型の投資信託が0.5％程度だった頃はETFの方が低い傾向にありましたが、最近は信託報酬が0.1％程度のインデックス型の投資信託も登場し、その傾向も弱くなったため、ある程度投資先候補を絞ってから個別に比較すると先入観なく選別ができると思います。

新NISAでETFの取り扱いがどうなるか気になる方のために、新NISAで購入できるETFの情報を紹介します。

新NISAでもETFは購入可能

前述のとおり新NISAでもETFは購入可能です。旧制度ではつみたてNISAと一般NISAのどちらかしか選べず、つみたてNISAを選択した方は一定の投資信託やETFにのみ投資をすることになっていました。

一方、2024年から始まる新NISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠の併用が可能です。そのためつみたて投資枠で一定の投資信託・ETFに積立投資をしながら、成長投資枠でそれ以外の投資信託・ETFなどにも投資できます。

出所：金融庁「新しいNISA」の情報をもとにアセットマネジメントOne作成

新NISAの成長投資枠では、旧制度の一般NISAと違い除外条件が設けられるものの、多くの商品が購入できます。投資信託・ETFの他、上場株式や不動産投資信託（REIT）などの購入も可能です。

ただし、投資信託・ETFについては以下の要件が加わります。

• ●信託期間が無期限または20年以上
• ●高レバレッジ型などのデリバティブ取引を用いた一定の商品ではない
• ●毎月分配型の商品ではない
• ●監理・整理銘柄^＊ではない

以上の要件が加わることで、旧制度の一般NISAで購入できた投資信託・ETFの一部が新NISAの成長投資枠では買えなくなるため注意が必要です。

新NISAの成長投資枠の投資対象商品となる投資信託・ETFについては、一般社団法人 投資信託協会がリストを公開しているため、こちらからチェックしてみてください。
また、具体的な目的・ニーズとそれに合わせた商品例は「新NISAの成長投資枠とは？つみたて投資枠との違いや使い方を解説」の記事でご紹介しているので、併せてご確認ください。

• ＊監理銘柄：上場廃止基準に該当する恐れがある銘柄、整理銘柄：上場廃止が決定された銘柄

新NISAで購入できるETFの種類

ETFにはどのような種類があるか、具体例としてアセットマネジメントOneが設定・運用するもので確認してみましょう。いずれも新NISAの成長投資枠で購入することができます。

• ●One ETF 日経225
• ●One ETF トピックス
• ●One ETF JPX日経400
• ●One ETF JPX／S&P 設備・人材投資指数
• ●One ETF 高配当日本株
• ●One ETF JPX日経中小型
• ●One ETF ESG
• ●One ETF 南方 中国A株 CSI500
• ●One ETF 東証REIT指数

• ※上記は一例であり、記載商品の保有を推奨するものではありません。
• ※上記ファンドは取引所における売買時手数料、設定・交換時手数料、信託報酬、その他費用がかかります。

例えば、One ETF 日経225は、日経平均株価に連動する成果を目指して運用をおこなう商品です。日本への投資が100%であり、電気機器、小売業、情報・通信業などさまざまな分野の銘柄に分散投資ができます。信託報酬は年率0.1705%（税抜0.155％）以内です（2023年10月6日時点では年率0.1705%）。
ETFを選ぶ際は、どのような指数に連動する商品なのか確認したうえで、指数の特徴や信託報酬などをチェックして選ぶようにしましょう。

今後のラインナップについて

2023年8月末時点では、新NISAで購入できるETFのラインナップは指数連動ETFしかありませんでした。しかし、2023年6月に日本取引所グループがアクティブ運用型のETFの上場を解禁したため、今後新NISAで購入できるETFのラインナップが広がることが期待されます。

実際に、2023年9月7日にアクティブ運用型ETFの第一陣が上場されました。これらは特定の指数に連動せず、指数を上回る運用を目指すものも多いため、従来のETFとの商品性の違いから個人投資家のあいだで注目が高まる可能性もあります。

新NISAで投資を始める際に、ラインナップをチェックすると発見があるかもしれません。

新NISAで投資できるETFを選ぶ際は、以下のポイントを確認しましょう。

運用コストを確認する

ETFを選ぶ際はコストを確認しましょう。
同じ指数に連動した商品であっても、信託報酬等が異なる場合があります。どの指数に連動したETFを購入するか決めたら、コストが安い商品を選んだほうが長期的に有利になりやすいといえるでしょう。

流動性を確認する

ETFを選ぶときは、流動性の確認も重要です。流動性とは、市場でどれだけ活発に売買されているかを示すものです。流動性が高ければ、取引が成立しやすくなります。

反対に流動性が低い商品の場合は、注文しても取引が成立しにくく、自分が希望したタイミングで売買できない可能性があります。これではETFの「リアルタイムで取引ができる」メリットを活かしきれません。自分が希望するときに売買できるよう、流動性の高さを確認しましょう。

乖離率を確認する

ETFを選ぶ際の重要なポイントとして、乖離率が挙げられます。指数の動きに連動する運用成果を目指すETFでは、信託報酬に加えて銘柄の組入比率や売買コストも乖離の要因となります。
特に、いかに指数に対して銘柄の組入比率を揃えられるか、いかに売買コストを抑えられるかは運用会社の腕の見せ所です。このため、乖離率の低さは良い商品選びの重要なポイントとなるでしょう。

ETFの選び方については、こちらのページでも解説していますので、もっと詳しく知りたい方は、参考にしてください。