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脆弱とは、漢字のとおり脆くて弱くなっていることを指します。

サイバーセキュリティにおいての脆弱性は、コンピュータのOSやソフトウェアにおいて、プログラムの不具合や設計上のミスが原因となって発生した情報セキュリティ上の欠陥のことと言われています。

本記事では、脆弱性が発生する原因や、脆弱性がもたらすリスク、具体的な対策内容について詳しく解説していきます。

脆弱性とは

脆弱性とは、プログラムの不具合や設計上のミスが原因となって発生したセキュリティ上の欠陥のことを言うことから、セキュリティホールとも呼ばれています。脆弱性が存在している状態でコンピュータの利用を続けると、不正アクセスに利用されたり、ウイルスに感染したりしてしまう危険性があります。 

脆弱性には、いくつかの種類があります。脆弱性が放置されることによって外から攻撃を受けたり、ウイルスの感染に利用されたりする危険性があるため、サイバーセキュリティ上の大きな問題の一つになっています。

脆弱性はクライアントとサーバー、どちらのコンピュータにおいても重要な問題ですが、特にインターネットに公開している場合には、脆弱性を利用した不正アクセスによって、ホームページが不正に改ざんされてしまったり、他のコンピュータを攻撃するために利用されたり、ウイルスの発信源になってしまったりと、悪意のある攻撃者に悪用されてしまう可能性があるため、脆弱性は必ず塞いでおかなければならないのです。

 ここ数年、PCやスマートフォンだけでなく、家電製品やカーナビゲーションなどインターネットに接続される製品も増え続けていますが、これらの機器もコンピュータで動いていることから、脆弱性によって被害を受けるリスクがあるということを忘れてはいけません。

このような脆弱性が発見されると、外部に公開しているWEBサイトに脆弱性があった場合は改ざんや情報漏洩の被害に遭ってしまったり、これらの被害の加害者にされたりしてしまうこともあります。

また、企業にとっての脆弱性はネットワークだけではありません。例えば重要なシステムの管理者権限アカウントのパスワードの管理に不備があったり、不審なメールの適した取り扱いを理解していなかったり、運用しているシステムに設定ミスがあったりと、運用面や環境面で存在するリスク箇所も脆弱性にあたるのです。組織のメンバーや会社の従業員へのセキュリティ教育も脆弱性対策の一環であるということを念頭に入れておきましょう。

脆弱性ができてしまう原因

脆弱性が発生する原因としては、プログラムのコーディングミスや設定のミス、悪意のある者からの故意にしかけられた弱点などが挙げられます。さらに、脆弱性の一つとして想定外の入力に対する対策の不備があります。例えばソフトウェアの開発において、外部から入力されるデータのチェックは必ず行われます。そして、ソフトウェアに脆弱性があることを想定して、チェックを完璧にすれば脆弱性はなくなるという考え方もありますが、それだけでは不十分なのが現状です。脆弱性を悪用する攻撃者はソフトウェアに対する新しい攻撃手法を生み出しており、システムの運用中に想定外の脆弱性が発覚することもあり得るからです。

 またシステムに脆弱性が発生する原因として、設計や運用といったシステム開発における工程で発生することもあり、特に最初の方の工程で発生した脆弱性に関しては、工程が進めば進むほどフォローすることが難しくなります。そのため、システム開発においては最初から十分に脆弱性対策に考慮して開発することが求められています。

脆弱性による4つのリスク

では、脆弱性によって具体的にどのようなリスクがもたらされるのでしょうか。本見出しでは脆弱性によるセキュリティリスクを解説していきます。

 

マルウェア感染

マルウェアとは、コンピューターウイルスやトロイの木馬、スパイウェアなど、ソフトウェアに不利益をもたらすプログラムの総称のことを言います。PCやデバイスのシステムの脆弱性から侵入されてしまうと、たちまち内部のネットワークに広がり、データの改ざんなどの被害に遭ったり、サイバー攻撃の踏み台として悪用されたりするリスクがあるのです。

 

情報漏洩

脆弱性を突いた攻撃によって、情報漏洩やデータの盗難の被害に遭うリスクがあります。万が一クライアントの個人情報やクレジットカード情報といった重大な機密情報が流出してしまうと、損害賠償などの金銭的な損失だけでなく企業の信頼の損失により企業にとって大きな損失になってしまいます。

 

不正侵入

OSやソフトウェアの脆弱性を突いて、システムに対して不正侵入されることがあります。マルウェア感染と同様に、侵入後は情報漏洩やデータの改ざん、攻撃の踏み台として悪用されてしまいます。

 

業務やシステムの停止

前述したように、システムへの不正侵入されてしまうことにより、データの改ざんや踏み台としてだけではなく、管理者権限を乗っ取りシステムを停止されてしまうというリスクがあります。悪意のある攻撃者によってシステムが停止されることもありますが、不正アクセスされた場合の調査の間、サービスを停止しなくてはならないこともあるのです。その間の機会損失のリスクもあることはもちろんですが、場合によっては業務の継続ができなくなり、予想外の大きな被害へと発展する恐れもあります。

脆弱性における対策4選

企業が脆弱性に対応するには、情報収集を行ったり、企業ではソフトウェアを適切に管理したり、こまめに定期的な脆弱性診断を行うなど基本的な対策を講じることが必要です。これらの対策でも守りきれない場合において、セキュリティツールを使用するのも手です。


下記では4つの基本的な対策の内容を具体的に述べていきます。

情報収集を行う

情報セキュリティの担当者は、セキュリティに関する最新情報を常に調べておき、早めの対策を実施する準備が必要です。最低限、各ベンダーの最新情報を入手したり発見された新しいサイバー攻撃ソフトウェアメーカーの脆弱性に関する発表はこまめにチェックしたりしておきましょう。

ニュースサイトや脆弱性データベースやそれぞれの公式サイト、企業プレスリリースなどが情報収集元として挙げられます。

 

定期的に脆弱性診断を実施する

脆弱性診断と呼ばれるセキュリティ診断は、社内ネットワークやソフトウェアなどに、現在進行形で脆弱性が存在していないかを診断します。この脆弱性診断によって、まだ潜在化している脆弱性を早期で発見することができます。 

脆弱性診断にはツールを用いたツール診断と、人員が実施する手動診断の2種類があります。ツール診断は短時間かつ低コストで実施でき、手動診断は専門のエンジニアによる高い精度の診断を実施できます。

 

ソフトウェアを適切に管理する

企業が管理するハードウェアやソフトウェアは常に適切に管理し、セキュリティを強固にしておきましょう。セキュリティソフトはこまめにアップデートし、常に最新の状態に保っておくことが大切です。最新のセキュリティ性能を持たせるようにし、 ヒューマンエラーや内部不正など、人間が起因となって発生する脆弱性の対策も考えておくようにしましょう。

また、外部からの不審なメールや悪質なWebページは開かないようにするなど、組織内でITリテラシーに関する従業員教育を行うことも大切です。

 

ITツールのセキュリティの力を借りる

情報資産の重要性が増していく中で、企業は社内ネットワークシステムなどの脆弱性は徹底的に対応しないと、取り返しがつかないような損害につながる恐れがあります。しかし、セキュリティは進化するサイバー攻撃や人的要因が絡むため、従業員の意識や社内システムの改善などでは限界があるのが現実です。

そのためシステム的なセキュリティやアクセス制限を行える、ITツールの力を借りるのは懸命な判断と言えます。例えば、セキュリティ対策の基本となるソフトウェアアップデートに漏れがないように、パッチ管理を行う管理ツールや、セキュリティ対策が必要となるサーバーやPCなどの外部機器、中にインストールされたアプリなど、社内資産がどこに存在するのか正しく管理するために必要な資産管理などが脆弱性対策ツールとしては適しています。

ベンダーのウェブサイトを確認してアップデートされるものから、セキュリティの情報サイトを確認して定期的なアップデートをかけてくれるものなど、さまざまなツールがあるので、組織に合ったツールをよく検討し、選ぶようにしましょう。

まとめ

情報システムの脆弱性を狙う攻撃者は、常に攻撃対象となる欠陥いわゆる脆弱性を常に探しているものです。脆弱性が一切存在しない情報システムというのは、残念ながら現状ではほぼ存在しないので、情報システムを運用するにあたり、対策の連鎖はこれからも続くでしょう。

セキュリティ対策は確かに大きなコストとなりますが、情報システムにおける付加価値として意識を高く持って取り組むことで、大きな損害を阻止することにつながります。

脆弱性情報を日々確認し適切なセキュリティ対策を実施していくことが、情報システムを運用する上で重要であると言えます。

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