つみたてNISAやiDeCoといった資産形成をサポートする制度が増えている昨今、積立投資を始めたいと考えている方が増えているようです。

そのような中、「ETFで積立投資を行うメリットは？」「ETFの積立投資はどのように始めたら良い？」などと悩んでいる方もいるのではないでしょうか。

本記事では、ETFの積立投資のメリット・デメリットに加え、ETFの積立投資の始め方や、失敗しないためのポイントを詳しく解説します。

ETFと投資信託のどちらが積立投資に適しているかについても説明しているため、積立投資の方法に迷っている方もぜひ参考にしてみてください。

 

ETFの積立投資とは

 ETFは「Exchange Traded Funds」の頭文字をとった言葉で、「上場投資信託」とも言われます。日経平均株価指数やS&P500指数などのベンチマークに連動するように設計されている投資信託で、株式と同様に市場で自由に売買することが可能です。

また、金融商品を定期的に一定金額買い付けていく投資方法を積立投資と言います。

自動積立設定で積立を行う方法もあれば、自分で定期的に同じ銘柄を積み立てていく方法もあります。

毎月1万円など決まった金額をコツコツと買い続けていくことで、効果的に資産形成が図れます。

 

ETFで積立投資を行うメリット

 ETFで積立投資を行うメリットは主に以下の5点です。

• ・リスクを抑えた運用が期待できる
• ・投資の手間がかからない
• ・少額から始めやすい
• ・NISAを利用すれば税制面の優遇を受けられる
• ・コストを抑えて運用しやすい

順番に確認していきましょう。

 

リスクを抑えた運用が期待できる

 ETFは、株価指数や商品指数などのベンチマークに連動した運用成果を目指す金融商品であり、さまざまな地域や資産への分散投資が可能です。値動きの異なる複数の資産に分散して投資することで、どれか一つの資産のパフォーマンスが悪化しても、他の資産の値動きでカバーできる場合があるため、リスクヘッジにつながります。

さらに、積立投資では「ドル・コスト平均法」によるリスク軽減効果も期待できます。ドル・コスト平均法は、定額での購入を続けることで、投資タイミングを分散して短期的な価格変動の影響を抑える投資方法です。

同じ金額で長期にわたってETFを購入することで、価格が安い時にたくさん購入し、価格が高い時は少なく購入するため、購入単価を平準化する効果があります。

ただし、ドル・コスト平均法では「毎月同じ口数」ではなく、「毎月同じ金額」での購入が必要となる点に注意しましょう。

 

投資の手間がかからない

 自分で株式の個別銘柄などに複数投資する場合は、銘柄ごとにチャートを確認したり、毎回の決算発表をそれぞれチェックして売買の判断を行ったりと、管理や手続きの負担が大きくなります。

しかし、ETFの場合は、一つの銘柄に投資するだけで指数に採用されているすべての銘柄を保有するのと同等の運用効果を得られるというメリットがあります。

また、積立投資では、同じタイミングで同じ銘柄に投資を続ければ良いため、買い時・売り時といった投資タイミングを図る必要もありません。自動積立サービスがある証券会社であれば、最初に積立の設定を行えば後はほったらかしでも大丈夫です。

ETFの積立投資を活用すれば、普段仕事や家事で忙しい方でも、気軽に投資を始めやすいでしょう。

 

少額から始めやすい

 株式投資では、通常100株（例外除く）を1単元として取引を行うため、ある程度まとまった金額を準備しなくてはいけません。

ETFは、基本的に1口単位で購入できるため、銘柄によっては1,000円程度の少額から投資可能なものもあります。

まずは少額から積立投資を始めてみたいという初心者の方や、投資に回せるお金がまだ多くないという方でも、投資を始めやすいという点はメリットとなるでしょう。毎月数千円〜数万円でもコツコツ積み立てていけば、将来に向けて着実に資産形成が図れます。

 

NISAを利用すれば税制面の優遇を受けられる

 ETFはNISA制度の対象となっているため、NISA口座で取引すれば税制上の優遇を受けられます。NISA口座で購入したETFや株式、投資信託から得られた利益はすべて非課税となり、一般NISAでは年間120万円までの買付、つみたてNISAでは年間40万円までの買付が可能です。

一般NISAでは、上場するほぼすべてのETFが投資対象となりますが、つみたてNISAでは金融庁が定める一部の銘柄のみが投資対象となるうえ、ETF買付に対応している会社は少ない点に注意しましょう。

なお、2024年以降はNISA制度の内容が大幅に変更される予定です。詳細については金融庁の公式サイトもチェックしてみてください。

 

コストを抑えて運用しやすい

 ETFと同じように、複数銘柄にまとめて投資できる商品としては投資信託が挙げられます。

一般的に、ETFの購入時手数料や信託報酬は投資信託よりも安く設定されています。そのため、銘柄や金融機関にもよりますが、ETFの方が投資信託よりもコストを抑えて投資しやすいと言えるでしょう。

また、銘柄が同じならどこの証券会社で購入しても信託報酬は同じですが、購入時手数料は証券会社によって異なるため、あらかじめチェックしておくことが肝心です。

 

ETFで積立投資を行うデメリット

 メリットの大きいETFの積立投資ですが、デメリットもいくつか存在します。ETFの積立投資を検討する際は、以下のデメリットもしっかりと認識しておきましょう。

• ・元本割れのリスクがある
• ・自動積立設定ができる証券会社が限られる
• ・分配金が自動で再投資されない
• ・議決権や株主優待がない

 

元本割れのリスクがある

 ETFは、株式や投資信託などと同様に元本保証の金融商品ではありません。そのため、相場環境によっては損失が発生する場合がある点に気をつけましょう。

中でも、レバレッジ型と呼ばれるタイプのETFは、ベンチマークの2倍や3倍の動きを目指すETFで、大きなリターンが狙える分リスクも大きいという特徴があります。相場によっては短期間で大きなマイナスが生じる場合もあるため、投資初心者は注意しましょう。

また、ETF自体が上場廃止になってしまうリスクもあります。株と違い、ETFは上場廃止になっても払い戻しが可能ですが、価格が急落したり換金に時間や手間がかかったりする点はデメリットとなります。

 

自動積立設定ができる証券会社が限られる

 多くの金融機関では、投資信託の積立投資サービスを提供しています。

しかし、ETFの自動積立投資が可能な証券会社は限定されており、自動で積立投資を行うためには、ETFの積立投資サービスを提供している証券会社で口座開設を行う必要があります。

自動積立設定ができない証券会社でETFを購入する場合は、自分で都度購入手続きを行う必要があるため、注意しましょう。

 

分配金が自動で再投資されない

 ETFの分配金は自動的に再投資されないという点も、ETFの積立投資のデメリットとなります。

ETFや投資信託は、決算の際に利益や配当が分配金として現金で支払われます。投資信託の場合は、分配金が元本に自動で再投資されるタイプの商品もあり、複利効果を得やすいという点がメリットです。

一方、ETFの場合は、分配金の再投資設定が基本的にできず、複利効果を得るためには自分でETFを購入して再投資を行う必要があります。

 

議決権や株主優待がない

 株式の個別銘柄を購入した場合は、株数に応じて議決権や株主優待を得られます。

ETFは、指数に採用されている銘柄をすべて保有しているのと同等の投資効果を得られる金融商品ですが、実際には直接株式などの商品を保有しているわけではありません。

そのため、ETFを保有していたとしても議決権や株主優待などの株主としての権利は得られない点に注意しましょう。

 

ETFの積立投資の始め方・やり方

 ETFの積立投資を始めるためには、いくつか方法が考えられます。ここでは、主なETFの積立投資の方法について以下の4種類を紹介します。 

• ・つみたてNISAで購入する
• ・ETFの自動積立サービスを利用する
• ・株式累積投資（るいとう）で投資する
• ・自分でETFを積み立てる

 

つみたてNISAで購入する

 まずは、つみたてNISAでETFを購入するという方法があります。つみたてNISAで購入すれば、自動で積立投資が行われるだけでなく、年間40万円までの投資から生まれた利益は非課税で受け取れるという税制面のメリットも得られます。

ただし、つみたてNISAで対象となるETFはわずか8銘柄に限られており、これらは大和証券でしか購入することができません。（2023年6月現在）

投資できる銘柄や金融機関が限られる点には注意しましょう。

 

ETFの自動積立サービスを利用する

 ETFの自動積立サービスがある証券会社であれば、あらかじめ積立金額や頻度を設定しておくだけで、簡単にETFの積立投資が始められます。

例えば、マネックス証券のETF自動積立サービス「マネックスアドバイザー」では、毎月1万円からETFの自動積立ができる「スマート積立」が利用可能です。無料診断で自分に適した運用プランを提案してくれるというメリットもあります。

また、SBI証券や楽天証券では、米国ETFの積立投資サービスを提供しています。投資スタイルに合わせて金額指定または口数指定での購入が可能で、ボーナス月に投資金額を増やすなどの設定もできます。

 

株式累積投資（るいとう）で投資する

 株式累積投資（るいとう）を利用することでも、ETFの積立投資が可能です。株式累積投資とは、毎月定額で株式やETF、REITを購入する投資方法です。

1銘柄につき月々1万円以上1,000円単位での積立投資が可能なので、少額から手軽にETFへの投資ができます。

ただし、るいとうサービスに対応している証券会社は限られており、基本的には野村證券やSMBC日興証券、大和証券などの対面証券会社での取り扱いになります。

そのため、ネット証券と比べて口座開設や取引に手間がかかりやすいという点がデメリットとなるでしょう。

 

自分でETFを積み立てる

 証券会社の積立サービスを使わずに、自分でETFを積み立てることも可能です。ETFは1口や10口など少額での投資が可能なので、株式に比べて積立投資がしやすいというメリットもあります。

毎月2万円、などのように予算を決めて、予算内で買える口数のETFを購入するようにすれば、多少の誤差はあるもののドル・コスト平均法の恩恵を受けながら積立投資ができるでしょう。

ETFの場合は、基本的に分配金が決算ごとに払い戻される仕組みとなっているため、支払われた分配金をさらに投資に回すことで複利効果も得られます。

 

ETFの積立投資を行う際のポイント

 ETFの積立投資を始める場合は、以下のポイントに気を付けましょう。

• ・なるべく長期投資を心がける
• ・手数料をチェックする
• ・複数の資産への分散投資を行う
• ・流動性の高い銘柄を選ぶ

 

なるべく長期投資を心がける

 ETFはさまざまな要因によって日々価格が変動する金融商品ですが、短期的な値動きに一喜一憂せずに、淡々と積立投資を行うことが重要です。

投資期間が長いほど、プラス収益で着地できる可能性が高くなります。

ETFの積立投資を始める際は、なるべく数年〜数十年という長いスパンで投資成果を期待しましょう。

 

手数料をチェックする

 ETFは、購入時・保有時・売却時にそれぞれ費用がかかります。

購入時・売却時の売買手数料は、株式と同様に証券会社に支払う手数料であり、ETFを購入する証券会社や手数料コースによって異なります。

保有時の費用は信託報酬と呼ばれる運用管理費用で、銘柄によって変わってきます。信託報酬は、運用している資産の中から毎日差し引かれるため、別途支払う必要はありません。

その他、監査報酬や上場に関する費用などETFの運用に関わる費用も運用財産の中から差し引かれますが、特にチェックすべきは売買手数料と信託報酬だといえます。

 

複数の資産への分散投資を行う

 ETFの積立投資を行う場合は、なるべく値動きの異なる資産への分散投資ができるように心がけましょう。

例えば、TOPIXに連動するETFと日経平均に連動するETFに分散して投資をしても、どちらも日本株の株式指数なので、それほど大きな分散投資効果が得られません。

分散投資の効果を高めるなら、「日本株＆米国株」「先進国株＆新興国株」「世界株＆債券＆REIT（不動産）」といったように、値動きの異なる複数の資産をポートフォリオに組み入れるのがおすすめです。

また、世界中の株式や債券、不動産などに満遍なく投資するバランス型のETFを購入すれば、手軽に全世界のあらゆる資産への分散投資ができます。

 

流動性の高い銘柄を選ぶ

 リスクを抑えてETFの積立投資を行うためには、なるべく時価総額や売買高の大きいETFを選びましょう。

時価総額や売買高が大きいということは、その銘柄を保有・売買している人が多いということを示し、流動性が高いといえます。

逆に、時価総額の小さいETFは流動性が低く、売りたい時に希望価格で売れないリスクなどが存在します。

同じベンチマークを参照するETFで、どちらに投資した方が良いか迷う場合は、時価総額や売買高も参考にしてみましょう。

 

積立投資を行うならETFと投資信託どちらが良い？

 ETFは投資信託の一種ですが、実は下記のように違いがいくつかあります。

投資商品	ETF	投資信託
売買方法	株と同じく取引所を通じて市場価格で売買する	1日1回決まる基準価額で売買する
購入場所	全国の証券会社	証券会社、銀行、郵便局など（銘柄によって販売会社が異なる）
取り扱い種類	291本（2023年4月末）	5,900本（2023年5月12日）
信託報酬	比較的安い （0.060％〜0.950％）	比較的高い （0.100％〜1.650％）
分配金の再投資	不可	可

 ETFと投資信託との違いは、証券取引所に上場しているかどうかです。

ETFは上場投資信託であるため、リアルタイムで価格が動き、株式と同様に成行や指値での売買もできます。

一方、投資信託は上場しておらず、注文した翌日に公表される基準価額での売買となります。

一般的にETFの方が購入時手数料や信託報酬が安く設定されていますが、投資信託の中にも購入時手数料がかからないノーロード・ファンドが存在します。

ETFと投資信託は、どちらが優れている・劣っているというわけではなく、それぞれにメリット・デメリットが存在します。

自動で積立投資を行いたいなら投資信託、なるべくコストを抑えたいならETF、といったように自分の投資スタイルやニーズに合わせて選択するのがおすすめです。

 

まとめ

 ETFは、少額からの分散投資が手軽にできて、積立投資にも適した金融商品です。

ただし、証券会社によっては自動積立投資サービスがない、分配金が自動で再投資されない、といった点には注意しましょう。

ETFの積立投資を始めるには、自分で定期的にETFを購入したり、自動積立サービスや株式累積投資（るいとう）サービスを提供する証券会社を利用したりという方法があります。

自分に合った投資方法を見つけて、将来に向けて資産形成を始めてみましょう。

投資方法や銘柄の選び方に迷う場合は、お金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談するのもおすすめです。

FPは投資だけでなく保険や住宅ローンなど幅広い分野の知識を身につけているため、お金に関するあらゆる疑問や悩みを相談しやすいというメリットがあります。

これから投資を始めたいと考えている方は、ぜひFPの相談サービスを受けてみましょう。

 

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＜金融商品仲介業者の商号＞

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出典：金融庁　つみたてNISA対象商品届出一覧　2023年5月26日
出典：マネックス証券　ETF自動積立サービス
出典：SBI証券　米国株式・ETF定期買付サービス
出典：楽天証券　米株積立
出典：野村證券　株式積立（株式累積投資）
出典：SMBC日興証券　株式るいとう
出典：大和証券　るいとう（株式累積投資）
出典：投資信託協会　数字で見る投資信託
出典：日本取引所グループ　現在の上場ETF銘柄数