協力を表明した企業は、イー・モバイル、ウィルコム、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル、日本通信の6社。さらに、通信事業者のほか、ハードウェアメーカーやソフトウェアベンダー、個人のアプリケーション開発者など500名以上（法人・個人含む）が、すでに登録を済ませているという。

　日本国内のWindows Mobile向けアプリケーション開発者、およびWindows Mobile上でのアプリケーション開発を検討する開発者に対し、開発環境やソリューションに関する情報提供を継続的に行い、開発者コミュニティの活性化を図る。

　また、マイクロソフトが展開している個人向け総合オンラインサービス「Windows Live」などの新サービスや新技術との連携に関する啓蒙活動などを実施する。

　現在マイクロソフトでは、Windows Mobileの開発環境としてVisual Studio 2008、.NET Compact Framework 3.5、Windows Mobile 6 SDKなどを提供しているが、今後はWindows Liveの各種日本語APIや、System Center Mobile Device Manager 2008、Microsoft Exchange Server 2007などのサーバ製品との連携に関する情報なども提供していく。