[Google セミナーレポート] 採用したい学生に スマホ × YouTube でアプローチ。Google が提案する新しい採用戦略。

2016年8月1日

「思うように学生を集めることができない」 そんな企業の課題を、Google は「データ」と「テクノロジー」を駆使して、解決に導くことができます。

グーグル株式会社は 2016 年 7 月の HR EXPO に初出展し、来場者にまったく新しい人材採用活動への提案を行いました。また、特別講演では、グーグル株式会社 新規顧客開発本部本部長 廣田 達樹が「Google と考える人材採用戦略 〜検索データから紐解く、採用課題を解決するデジタル ソリューション〜」と題し、デジタル ネイティブ世代を自社に惹きつける方法をご紹介しました。その内容をダイジェストでお届けします。

学生の本当の就活スケジュールとは

就活生は「自己分析→業界研究→企業研究」の順で行動するのが一般的だと考えられていました。ところが、Google の検索動向を調査した結果、就活生は早々と志望企業を決め、企業研究を行った後、選考対策として業界研究と自己分析をしていることがわかったのです。

就活生が企業研究で使うのは、企業名を含む検索ワードです。例えば「〇〇株式会社(企業名) + 採用サイト」などのように企業名を含めた検索をする学生は、「電機メーカー 平均年収」など企業を含まないワードで検索した場合と比較して、応募の可能性が 4.6 倍になることがわかりました*1

企業名を含む検索は、その企業に興味があることを表すシグナルであり、学生のアクションにつながりやすいと考えることができます。つまり、「企業名を含む検索をしてもらうための施策」を打つことが大事なのです。

*1 Google 社内調査

検索に使うデバイスはスマートフォンが中心

検索に使うデバイスはスマートフォンが中心

Consumers in the Micro-Moment, Google/Ipsos, U.S., March 2015, n=5,398, based on internet users.

では、就活生はどんなデバイスを使って、どのように情報を集めているのでしょうか。「2013 年あたりから、検索に使うデバイスは、PC 主体からスマートフォン主体となりました。人材採用の領域でも、スマートフォンにどうアプローチするかが重要です」と廣田。

また、1 日あたりのスマートフォンの起動回数は 150 回で、合計で 177 分利用するという調査結果*2 があることから、就活生はかなり細切れで Web にアクセスしていることが見えてきます。たとえば、朝 9 時の通学中にニュースをチェックする、講義があいた 16 時から暇つぶしをする、という具合です。「就活生の検索動向を把握して、企業から手を差し伸べていかないと、学生と接点の少ない企業は検索してもらえません」と廣田は強調します。

*2 Kleiner Perkins Caufield & Byers, 2013 Internet Trends report Flurry Analytics, Comscore, Q4 2014

YouTube でのアプローチが効果的な理由

スマートフォンを使い、細切れの時間で情報と接触している学生には、どんなアプローチが有効なのでしょうか。その答えを廣田は、「採用したい層の学生のスマートフォンを狙って、情報と感情の詰まった動画を届けること」と述べました。1 分間の動画で伝えられる情報は、3,600 の Web ページ、180 万の言葉に相当する*3 と言われています。動画を活用することで、短時間でわかりやすくメッセージを伝えられる、というわけです。

Web 動画を、ほぼ毎日閲覧する学生は 67% 、週 1 回以上では 96% にのぼります。また使用デバイスの 82% がスマートフォンで、バスや電車での通学中に動画を閲覧する学生が 60% であるということも、Google の調査でわかりました。

しかも、国内の動画視聴者のうち、YouTube の利用率は 89%。さらに、YouTube 以外のサイトまで含めた、Google の広告ネットワークの国内 Web ユーザー接触率は 93% というように、ほとんどの人が、どこかで Google のネットワークに触れています*4

デジタルを活用した施策のメリットは、スマートフォン ユーザーの特性や、性別、興味関心などを分析し、どんなユーザーなのか特定可能なこと。狙っている学生層に絞って動画を配信することで、ターゲットに対して効率的にアプローチできるのです。

講演のなかでは、感動的な動画広告で塾講師の仕事の素晴らしさを伝え、講師応募数が増加した株式会社明光ネットワークジャパンと、通常の採用活動では接触するのが難しかったアメリカの金融工学系の学生にアプローチし、企業名を含む検索数を大幅に伸ばした株式会社光通信の事例が紹介されました。

*3 フォレスター・リサーチ
*4 Google 社内調査

自社の採用ページへの導線を増やすための施策

施策が実り、学生から企業名で検索されるようになってきたら、インターネット上での接触を通じて、学生の志望企業群のなかで優先順位を上げていくことが重要です。彼らは、たとえば、「〇〇株式会社 平均年収」などと検索したり、就活掲示板サイトを閲覧したり、さらには志望企業に関する情報をメールでやりとりしたりするなど、さまざまな情報収集のポイントで「知りたい瞬間」のシグナルを発しています。

そんなシグナルをキャッチし、自社の採用ページへと誘導することができるのが、Google 広告。Google のデータとテクノロジーを駆使したこのサービスが、就活生の「知りたい瞬間」と、企業をつなぐ架け橋として機能します。

学生は馴染みのない企業に対して無知であったり、仕事内容を誤解していたり、知らないがために軽視したりしていることもあります。「知られていないなら、知ってもらえばいい。誤解があるなら、解けばいい。軽視されているのなら、好きになってもらえばいい。そのためのコミュニケーションをすればいいのです」と廣田は講演をまとめました。 新規顧客開発本部 本部長 廣田 達樹

検索動向を調査して見えてきた就活生のリアルな行動特性。それを踏まえたうえでの、YouTube からのアプローチと、Google 広告を活用した自社への誘導。Google のデータとテクノロジーを駆使した新しい採用活動は、もう始まっています。

 

この記事のまとめ

  • 就活生は自分の知っている企業の中から志望企業を決める傾向があるので、まずは「知られる」ことでその選択肢に入ることが重要。
  • 学生はスマートフォンを使って細切れに情報収集している。
  • 動画は短時間でわかりやすくメッセージを伝えることができるので、企業から学生へのアプローチには最適。


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