61式戦車（ろくいちしきせんしゃ）は、日本の陸上自衛隊が運用していた戦後第1世代戦車に分類される戦後初の国産戦車である。
第二次世界大戦後、初めて開発された国産戦車であり、戦後第1世代の主力戦車に分類される。開発・生産は三菱日本重工業（1964年から三菱重工業）が担当し、それまで供与されていたアメリカ製戦車との共用、もしくは置き換えにより全国の部隊に配備された。
1955年（昭和30年）に開発が開始され、1961年（昭和36年）4月に制式採用された。採用された西暦の下二桁の年をとり、61式戦車と命名された。主砲に「61式90mm戦車砲」として制式化された52口径90mmライフル砲を装備し、鉄道輸送を考慮して当時の国鉄貨車に搭載できるよう車体が小型化されている。
1974年（昭和49年）に74式戦車が採用されるまで560輌が生産され、2000年（平成12年）に全車が退役した。
ギアが入りにくく操縦しにくい戦車とか先輩からいつも聞かされていた。
自衛隊創設当初、米軍から供与された戦車は第二次世界大戦や朝鮮戦争の中古品であり、日本人の体格にあわないことや、整備業務を効率化できなかったことから故障が頻発していた。また、当時、世界各国で戦後第一世代の戦車の開発配備が進んでおり、特に第二次世界大戦後期には既に能力不足が指摘されていたM4や、朝鮮戦争でT-34/85に完敗したM24の更新が課題となっていた。
90mm戦車砲を搭載するM47パットンやM48パットン戦車の導入を支持する声も存在したが、その当時のアメリカ陸軍は朝鮮戦争の結果をうけて戦車ならびに対戦車兵器の更新に取り組んでおり、ヨーロッパ第一主義の方針もあって日本に戦車を供与する余裕を完全に失っていた[1]。1952年（昭和27年）のサンフランシスコ講和条約の発効に伴い在日米軍駐留経費の日本への返還がおこなわれることになり、また、MSA協定に基づくアメリカによる対外援助により開発費用の目処が立ったため、国産開発が検討されることとなる。その際には当時の貧弱な国内道路網を勘案し、鉄道輸送が可能な車体容積であることが要求事項に盛り込まれた。
1955年（昭和30年）4月の防衛分担金減額に関する日米共同声明によって国産兵器の開発が促進されることとなり、ここに新中戦車試作の方針が決定された。同年5月に防衛庁長官より新型戦車の開発指示がなされた。
６１式戦車の開発には問題も多かった。
1955年10月、三菱日本重工東京製作所でモックアップの検討会が開かれた際、富士学校から臨時で参加した機甲科の砲術、ならびに操縦、整備担当者がこれに対し「姿勢が高く、装甲が薄く、これでは戦車らしい働きをする前に敵の小火器の餌食となってしまう」、「戦車乗りの良心にかけて、本案の戦車を装備化することは同意し難い」との意見を表明した。
委員ではない、いわば部外者の意見ではあったが、装備研究委員長はこれを受け入れ、富士学校、技術研究所、三菱重工を交えた要求性能の練り直しを行った。
戦車砲には「61式90mm戦車砲」と呼ばれる52口径90mmライフル砲（携行弾数50発）を搭載し、連装銃に7.62mm機関銃M1919A4（携行弾数4000発）、砲塔上面の銃搭にリモコン式の12.7mm重機関銃キャリバー50（携行弾数525発）を各一挺装備した。
主砲の使用弾種は榴弾（HE）、曳光対戦車榴弾（HEAT-T）、曳光高速徹甲弾（HVAP-T）、曳光被帽徹甲弾（APC-T）、発煙弾（WP）などがある。製造は日本製鋼所が行い、開発の際はアメリカ軍の砲弾との共有化が図られている。
1979年の映画『戦国自衛隊』では、防衛庁（当時）に映画の協力を要請したものの承諾を得られなかったため、戦車の登場を望んだ角川側の要請で東京都北区の機械メーカー、鈴木技研工業が製作した実物大のレプリカが登場する。
このレプリカは実物と同じく、履帯による走行が可能で、外見・塗装共に実物の61式戦車に非常によく似ているが、実物と比較すると砲塔の形状が微妙に異なっており、車体前面の変速機整備用のパネル及びパネル固定用のマイナスボルトがないこと、操縦席上の外部視察装置（ペリスコープ）のあるべきところが単なるガラス板（風避けのバイザー状）になっている、砲塔上の機関銃の先端が模擬発火用の火薬を仕込むために実物よりも太くなっている、などの点で識別できる。
６１式戦車は怪獣映画など特撮ものによく出てきた怪獣に踏み潰された戦車でもあったね。
砲身先端の独特の形をした排煙器がトレードマークだった。
なんか長くなったので「その3」に続く