若者の死因トップが自殺なのは日本だけか
※初出2012-06-11
各国の若者の死因の上位のデータを示していることから、自殺率が18.5人(10万人あたり)というのは日本が突出しているということのようだ。確かに自殺率だけ見るとその通りなのだけど、ちょっと見方を変え、上位3つの死亡率を合計してみる。
自殺 事故 殺人 癌 合計
日本 18.5 9.1 —- 5.9 33.5
フランス 11.0 20.2 —- 6.9 38.1
ドイツ 7.0 12.7 —- 5.6 25.3
カナダ 12.2 19.6 —- 5.9 37.7
アメリカ 11.2 36.3 12.4 – 59.9
イギリス 6.8 15.0 —- 7.1 28.9
イタリア 5.1 23.7 —- 7.5 36.3
韓国 12.6 13.1 —- 7.2 32.9
大雑把にはどの国も若者の死亡率は10万人あたり30前後ということ(ドイツが25.3とやや少なく、アメリカは59.9と倍ぐらいあるが)。つまり若者の死亡率全体を見れば、日本が突出しているわけではない。
ちなみにこの「殺人」というのは、殺人によって死んだ人、わかりやすくいえば他殺。
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ストレスが向かう先の違いのように思うんだよね。過大なストレスがかかった時に、自殺したいと思うか、殺人したいと思うか、はたまた自動車をぶっ飛ばしたい(結果的に事故死)と思うか。もちろん上記のデータでは事故死の内訳がないから、あくまで俺の憶測だけど、事故の原因はやっぱストレスが多いのではなかろうか。
自殺が多いからといって自殺しないようにして、逆にストレスの矛先が殺人とかに向かったら、元も子もないと思うのだが。むしろ自分の意志で生死を選択できるというのは、幸せかもしれない。他人に殺されるよりは。
ストレスの向かう先が自殺というのは、日本人の国民性かもしれない。殺人が上位に食い込んでいるアメリカはアメリカなりの国民性なのだろう。しかし全体的にみればどの国も10万人に30人ぐらい若者は死んでいるのだから、死亡率としては日本がとりわけ特殊ということでもない。
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事故死には麻薬中毒死も含まれているという指摘。キリスト教圏では自殺を罪と考えるので、バイアスがかかっているのではという指摘。20歳～39歳を5歳毎および男女で区切ると、いずれかで自殺がトップの国は日本、韓国、オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、ドイツ、アイスランド、オランダ、ノルウェー、スウェーデンとなり、さほど珍しくないという指摘。
下記の記事のコメント欄より。
「20代30代の死因 自殺が一位」なのは「それ以外で死ににくいから当たり前」は大きな誤り - karimikarimi
白書のデータの年齢階級が15-34と妙に粗いのと年が古めなので、白書作成者はWHOのデータとして
http://apps.who.int/whosis/database/mort/table1.cfm
からコピペしてさらに2階級まとめていますね。ここはコピペで手軽に取れるがデータが古めで年齢階級が粗いので、年齢階級が5歳階級で細かく、もっと新しい次のデータ
http://www.who.int/whosis/mort/download/en/index.html (リンク切れ)
を使うところです。(ただしデータは20万行以上。)これで見ると20-39歳の5歳階級いずれかの男女いずれかで自殺が死因トップになっている国(OECD中+ロシア)は日本、韓国、オーストリア、ベルギー、フィンランド、フランス、ドイツ、アイスランド、オランダ、ノルウェー、スウェーデン、とこれだけあるので、先進国で自殺が若年層で死因トップになることは珍しくないと思います。
(「殺人」と書いているので白書作成者は公衆衛生学の人か厚労省の人に訊かないで文書を作ってますね。死因簡単分類に合わせるなら「他殺」。この縦割り行政は何とかならんか。。。)
白書では「不慮の事故」と一括していて、交通事故を想像する人が多いかもしれませんが、麻薬などによる中毒死も「不慮の事故」に含まれていて、麻薬などによる中毒死が自殺並に多い国も。アメリカはその一つです。これはどこかのブログで指摘していた人がいたはず。(死因の順位だけで議論すると、自殺が多いのは良くないが麻薬中毒死が多いのは良いのか、と突っ込まれてもおかしくない。)
麻薬による中毒死が問題ということについては、例えば次の資料のFigure.1を参照。
http://www.michigan.gov/documents/mdch/Increasing_Deaths_from_Opiod_Analgesics_in_US_339168_7.pdf
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同様に上記のコメント欄から「自殺の原因」がどこまで当てになるか？という話。
精神保健研究 第16号（通巻49号）Supplement ～自殺学特集～ 平成15年（2003年）
p.11
「人口動態統計からは得ることができず、しかし自殺学にとって興味深いのは、動機別統計である。動機は「家庭問題」「病苦等」経済・生活問題」「勤務問題」「男女問題」「学校問題」「アルコール症・精神障害」「その他」といった分類で統計がまとめられている 6）。これが興味深い資料である一方で、しかし、その信頼性には問題も残る。というのも、自殺の動機というのは、複合的なものであることがほとんどで、一つの動機に分類するのは極めて難しいこと、また、既に亡くなってしまった方に動機を改めて聞くことは不可能であり、したがってこの動機は、あくまでも遺書や周りの人への聞き取りや遺留品からの推測に過ぎないからである。動機別統計は、性別や年齢、配偶関係といった社会的属性別の統計に比べると客観性は低いことを念頭においた上で、しかしながら、この警察庁「自殺の概要」に掲載されている統計は、自殺の動機という自殺学上の重大な問題に対して参考になる資料であることは間違いない。」
こころの科学（2004年11月号）通巻 118号「自殺の現状」高橋祥友｜日本評論社
p.15
「自殺の原因や動機を考えるうえで、この準備状態と直接の契機の双方を検討しなければならない。きわめて深刻な出来事を契機として、突然自殺が生ずることも時にはあるのだが、現実には長期間にわたって徐々に準備状態が形成されていくほうが圧倒的に多い。このように、警察庁の分類した動機を考えていくうえで、いくつかの問題点を念頭に置いたうえで、データを見ていかなければならない。
というのも、精神医学や心理学の訓練や知識が十分ではない警察官によって集められたデータであるので、どちらかといえば表面に現れている原因を拾い出している可能性が高い。また、数多くの原因のうちで、あえてひとつの動機を取り出している点についても配慮する必要がある。
たとえば、「健康問題が第一位の原因となっているが、一九九九年の統計までは、「病苦」、「アルコール症を含めた精神障害」といった分類がなされていたのだが、それ以後、その両者を合わせて、あらたに「健康問題」としてひと括りにしている。身体疾患を苦にしたものか、精神疾患に悩んでいたのかさえわからない。
また、「経済・生活問題」が動機の自殺も一九九八年以後、つねに大きく取り上げられている。これは否定しようのない事実であるのだが、未曽有の「平成大不況」といった情報に一般の人々と同様に毎日接していた警察官が、自殺の動機を分類するにあたって影響を受けた可能性も考えられる。
このように、まず、個々の自殺例を単一の動機だけで分類してしまうことは大きな問題点をはらんでいるので、警察庁の統計だけから自殺の動機をひとくくりにして解釈することには問題が多い。あくまでも参考資料とすべきであるだろう。」
図録▽職業別自殺者数
統計結果を分析用の情報源として多用する者は、人口動態統計が調査統計であり、しかも指定統計であり、統計基準・定義、調査方法、公表義務に関して明確になっているのに対して、警察庁資料は業務統計であり、定義、方法等が余り明確でなく、当局の恣意が入る可能性があることから、前者を重んじる傾向がある（人口動態統計と警察庁業務統計との相異についてはこのページ末尾参照）。この図録でも人口動態統計を基本としているのは同じ理由である。
というこで、警察発表の自殺原因を過信するのは、担当者の主観、ひいてはその時代のトレンドに影響される可能性があって危険。やっぱ極力客観的な情報だけを使わないと。
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ついで。「～の第1位」というトリックは海外でも多用されるらしく、そういうのが下記の本に載ってるらしい。そのうち読んでみるか。
Amazon.co.jp： あやしい統計フィールドガイド―ニュースのウソの見抜き方: ジョエル ベスト, Joel Best, 林 大: 本
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なお、欧米では遺書がないと自殺扱いされないというのは都市伝説らしい。
日本では遺書ありでないと自殺に認定されないとかいう都市伝説のアメリカ版の虫干しですね。都市伝説はもうお腹いっぱいなので勘弁して下さい。
Medical examiners’ and coroners’ handbook on death registration and fetal death reporting
p.21-22
“Determining a suicide+ There is evidence that death was self-inflicted. Pathological (autopsy), toxicological, investigatory, and psychological evidence, and statements of the decedent or witnesses, may be used for this determination.
+ There is evidence (explicit and/or implicit) that at the time of injury the decedent intended to kill self or wished to die and that the decedent understood the probable consequences of his or her actions.
+ Explicit verbal or nonverbal expression of intent to kill self
+ Implicit or indirect evidence of intent to die, such as the following:
+ Expression of hopelessness
+ Effort to procure or learn about means of death or rehearse fatal behavior
+ Preparations for death, inappropriate to or unexpected in the context of the decedent’s life
+ Expression of farewell or desire to die, or acknowledgment of impending death
+ Precautions to avoid rescue
+ Evidence that decedent recognized high potential lethality of means of death
+ Previous suicide attempt
+ Previous suicide threat
+ Stressful events or significant losses (actual or threatened)
+ Serious depression or mental disorder (10,11)”
これも知っておくと吉です。
「疾病、傷害及び死因の統計分類」
http://www.mhlw.go.jp/toukei/sippei/「 「疾病及び関連保健問題の国際統計分類：International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems（以下「ＩＣＤ」と略）」とは、異なる国や地域から、異なる時点で集計された死亡や疾病のデータの体系的な記録、分析、解釈及び比較を行うため、世界保健機関憲章に基づき、世界保健機関（ＷＨＯ）が作成した分類である。」
>ん～その建前どおりに運用されているという根拠はどのへんにあるの？というかもともと建前と現実のギャップがあるよね、という話なわけで、建前を列挙しても意味ないんじゃ？
建前の列挙というのは、引用した
Medical examiners’ and coroners’ handbook on death registration and fetal death reporting
監察医とコロナーのための検死の手引き本の中の、自殺と認定するときの根拠を挙げた個所でしょうか。ここでは遺書がなくても他の根拠が揃えば自殺と認定するようになっていて、公開されているアメリカの16州の自殺の統計でも遺書ありが1/3くらいで残りは遺書なしと、一貫しているので、アメリカでは遺書無しも(根拠がそろえば)自殺認定していると判断します。とりあえずアメリカでは遺書なし自殺者の数も公開しているということを下に書きます。
アメリカの自殺統計に関しては、CDCの作った
National Violent Death Reporting System
というシステムに、16州の他殺や自殺の詳細が登録されます。自殺の場合遺書の有無も登録されます。National Violent Death Reporting System Coding Manual Version 3 (リンク切れ)
p.7-18
Person left a suicide note: SNote
これで集計された結果も公開されていて、16州の自殺のうち遺書ありは約3割くらいになっています。
2005年の集計
Surveillance for Violent Deaths — National Violent Death Reporting System, 16 States, 2005
Table 9
16州の自殺者(総数)のうち遺書を残したのは2528人(32.3%)
(“Left a suicide note"の行を見ます。)2008年の集計
Surveillance for Violent Deaths — National Violent Death Reporting System, 16 States, 2008
16州の自殺者(総数)のうち遺書を残したのは2815人(33.0%)
("Left a suicide note"の行を見ます。)したがって、アメリカの16州の自殺者のうち2/3くらいは遺書なしという数値が公開されていることになります。
>たとえばさ、各国の自殺や事故死に認定された人々の中には、誰が見ても自殺、誰が見ても事故死、ボーダーライン上の死、のそれぞれの割合がこれこれで、ボーダライン上の人数は比率的にあまり多くなく、仮にボーダーラインをすべてどっちかに認定したとしても、全体の自殺率にはほとんど影響しない…とか、そういう研究があれば、俺の「自殺か事故死の判定は、各国の文化的背景が影響している」という主張の反論になるかもね。そういう研究を真っ先にあげてもらわないと。
はい。
http://www.suicidology-online.com/pdf/SOL-2011-2-48-61.pdf
p.54
"With rate reformulation, cross-national comparisons are conducted using reported suicide rates and rates combining suicide with other cause-ofdeath categories prone to obscuring suicides.A 22-nation mortality study, which compared suicide rates with combined rates for suicide and injury of undetermined intent, generated a rank-order correlation coefficient of 0.89 (p<0.001) (Barraclough, 1973).
A second study, based on 19 European countries, adopted the same technique, except that accidental or unintentional poisoning deaths were also added to suicides and injury deaths of undetermined intent (Sainsbury & Jenkins, 1982).
The correlation coefficient of 0.96 (p < 0.001) reflected highly congruent rankings. A 20-nation study compared the suicide rate with the combined rate for suicide, unintentional poisoning, unintentional drowning, and other violence (as a proxy for injury of undetermined intent) by age and gender (Rockett & Thomas, 1999). Rank-order correlation coefficients ranged between 0.95 and 0.98 for males and 0.93 and 0.98 for females (p<0.001).
Thus, expanding the suicide rate category in all of the aforementioned studies, in order to allow for possible misclassification under the main competing injury causes-of-death, did not appreciably alter the rankings
reported for suicide rates alone. ”
これはこれで有益な情報。
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同じような記事を書こうとしたのだが、適当なグラフが見つからなくて放っぽておいたら、上記の人が書いてくれてる(笑)。まず発端は警視庁が発表した2007年～2011年の大学生の就職率と若者の自殺者数のデータ。
２００７年から自殺原因を分析する警察庁によると、昨年は大学生など１５０人が就活の悩みで自殺しており、０７年の２・５倍に増えた。警察庁は、０６年の自殺対策基本法施行を受け、翌０７年から自殺者の原因を遺書や生前のメモなどから詳しく分析。１０～２０歳代の自殺者で就活が原因と見なされたケースは、０７年は６０人だったが、０８年には９１人に急増。毎年、男性が８～９割を占め、昨年は、特に学生が５２人と０７年の３・２倍に増えた。
このグラフを見るとリーマンショック以降就職率が低下し、それに連動して就職の悩みで自殺する若者が、2007年の60人から2011年の150人へと2.5倍に増えたことになる。
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しかし一方で10代～20代の自殺者数全体は2007年～2010年であまり変わっていない。
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またもとの新聞記事のグラフは就職率が2007年からしか書いてないが、もっと過去までさかのぼれば2000年は91.1%と2011年の91.0%と同じぐらい。そもそもどちらもピークの2008年の96.9%と5%程度しか違わない。
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やっぱあまり「自殺の原因」というのは精度が良くないと思うんだよね。人が自殺する場合、理由は複数ある。順風満帆な時に特定の理由が生じて自殺するというよりも、いろいろ希望を失うことが重なって自殺を決意するのだろう。その中で「一番の理由」にどれだけ意味があるか。就活の不安で自殺した人は、就活が問題なくても別の理由で自殺したかもしれない。
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若者の自殺率が急増しているという話題が定期的に盛り上がる。しかしそもそも若者の自殺率はもともと低いのだから、変化率だけを見れば僅かな増加でも変化率は大きくなる。まずは変化率ではなく全体を捉える事が大事。
少子化などで人口の分布が変化するので、それを正規化したグラフ。全体的な傾向として高齢者になるほど自殺率は高い。ただ段々と高齢者の自殺率が減少する一方で、若者の自殺率は微増しているので、どの年齢層も10万人あたり40人ぐらいに近づきつつある感じだ。ただ全体の自殺率は10万人あたり20～40人の間で100年間変わってない。ただバブル崩壊後の最近の20年間をみると増加傾向ではある。
若者の自殺率が飛び抜けて多かったのは終戦後の1955年頃。復員兵が引き上げてきて日本社会が平常モードに移行しつつある中、新しい社会に適応できなかった若者だろう。2000年頃に55歳～59歳の自殺率が跳ね上がってるのはバブル崩壊後のリストラの嵐が吹き荒れたためですな。
ついでに下図に若干データが古い(2000年)が、アメリカとの比較がある。これを見ると若者の自殺率は日米であまり変わらず、日本の自殺率は中高年が引き上げているように見える。
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これも形を変えて何度となく言われること。20代の死因のトップは自殺であるのは由々しきことだ、と。しかし他の年齢層の死因は癌(悪性新生物)とかなのだから、若いうちは癌で死ぬ率が低いというだけのこと。そもそも20代の死因のトップの自殺さえ、他の年齢層と比べれば低いのだから、ようするに20代は死ににくいということ。
日本の星人の死亡率は低い。たとえばアメリカは1000人あたり107人なのに対して、日本は65人。
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各国の自殺率の推移を見ると、大なり小なり第2次世界大戦後一旦増加してその後減少傾向になっている。ドイツやフランス、アメリカも1980年頃に山のピークがあり、その後減少に転じている。日本も1955年の復員兵などによるピークとバブル崩壊の2000年以降を除けばだいたい同じ形になっているようにも見える。すなわち1990年代までの減少傾向はそれほど特別なものではないようにも見える。終戦後の混乱が敗戦国としてしかたないから、残るはバブル崩壊後の2000年以降の傾向のみ。
そしてこの2000年以降の自殺率の増加は上述のように50代の自殺率の急増。20代の自殺率の上昇も影響がないとは言わないが、やはり主たる原因は50代だろう。最近の20代の自殺率が増えたと言っても、1970年代の20代の自殺率も高いよね。
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若者の自殺率が増えた時期は1970年代と2000年代。逆に言えば1980年代～1990年代は安定していた。それを念頭に上記の学歴別就職者数のグラフを見ると、高卒の就職者数が安定している期間(1975年～1990年)とわりと被る気がするのは俺だけだろうか。社会の変わり目というのはこういう形で現れるのかもしれない。
社会の変わり目で自殺が増えるのは仕方ないと思うんだよね。たとえばロシアは1995年頃自殺率が跳ね上がっているが、これはソ連崩壊による急激な社会の変化のためだろう。自殺だけをなんとか減らそうというのは無理があるように思う。自殺の増加は社会の変化を反映したものなのだから、もっと広い視野で社会を安定させることに注力すべきだと思う。社会が安定すれば結果的に自殺も減る。
