SARSワクチン開発の研究者が語る。
新型コロナウイルスとして知られる｢2019-nCoV｣の患者は日に日に増加しており、1月28日の時点で死者は106人、感染者数は4千人に達していることが明らかになっています。しかし実際には、中国国内での症例はすでに10万件あるのではないかと推定する見方も。
これまでのところ、ウイルスの発生地とされる中国ではさらなる感染拡大を防ぐために、いくつかの都市が事実上封鎖されたり、多くの空港や港などでの検疫が強化されています。ところが主に中国からの旅行者がすでに国外で発症していることを踏まえると、中国国内でのアウトブレイクを食い止めるには遅すぎるかもしれない、という公衆衛生研究者の意見もあります。
コロナウイルスワクチン｢今年の夏頃に期待｣
2014年のエボラウイルス、2016年のジカウイルスなど過去に新興ウイルスが蔓延したとき、新たなワクチンの開発に取り組んだ科学者らがいました。現在、エボラには非常に効果的な承認済みワクチンがあり、昨年の流行中にも活用されたといいます。ただ、2014年の発生時には間に合わなかった局面も。またジカの予防ワクチンに関してはいまだ実験的な状況となっています。新型コロナウイルスのワクチンに関してはどうでしょう？
｢すでに取り組んでいます。およそ3カ月ほどで、人に対する試験の第一段階を始められればと考えています｣とBloombergに語ったのは、アメリカ国立アレルギー・感染症研究所ディレクターのAnthony Fauci氏。順調にいけば早くて今年の夏頃にワクチンの候補が実験的に配布されることが期待されます。
また、開発が成功した場合には、新たなウイルスの発見からワクチン開発までの最短期間となるでしょう。
すでにワクチン開発は動いている
中国で最初に｢2019-nCoV｣ウイルスの症例が発見されたとき、研究者らは数日以内に遺伝子情報を世界に向けて公開しました。こうした透明性ある行動によって、世界中のあらゆる地域の研究者らがワクチンの開発に着手できる状態に。
Science Magazineによれば1月第2週、NIH（アメリカ国立衛生研究所）は新型ウイルスのワクチン開発のためバイオテック企業Modernaと手を組むことを決め、先週にはノルウェーを本部に置くCEPI（感染症流行対策イノベーション連合）がModernaを含む3つの研究チームに出資することを発表しました。
資金調達難なワクチン開発
今回のコロナウイルスのような、進行中の伝染病についてはワクチン開発が急がれる一方、ワクチン開発は資金難の傾向にあるようです。ベイラー医科大学 熱帯医学部長のPeter Hotezは米Gizmodoに対し、ワクチン開発の置かれている状況について次のように話します。
エボラやSARSなどパンデミック疾患の可能性のあるワクチン、それから放置されたままの熱帯病のワクチンに関しては（開発）システムが破綻しています。どちらもお金稼ぎにならないからでしょう。
｢2019-nCoV｣に関連するSARSの原因ウイルスの研究に長年取り組んできた彼のチームでは、マウスを使った試験でワクチンの有効性を確認し、酵母を使用することで簡単かつ安全に大量生産できることを示す研究を2017年に発表しました。ところが、研究費用の大半を占めていた国立衛生研究所を通じて得ていた政府からの資金援助が途絶えたといいます。
SARSワクチンは再び日の目をみるか？
2002年、半年のうちに8,000人以上の感染症例、およそ800人の死者を出したSARSは、2003年7月以降になるとヒトでの感染例が見られなくなり、ウイルス株はおそらく一掃されたと考えられています。
ところが、SARSのように種の壁を超えてヒトに感染する（一般名としての）コロナウイルスは多くあります。ワクチン開発を優先した世界では、武漢に対する準備がはるかに整っていたかもしれないとHotez氏は振り返ります。
それは私たちにとって大きなフラストレーションでした。 SARSが消滅すると、誰もSARSワクチンに投資したくないというのです。そのため3〜4年ほどのあいだ、ワクチンはずっと冷凍庫のなかにありました。
もし予測的なシステムがあったら、ワクチンは安全性試験を通過して配布される準備ができていたのではないかと考えています。
それでも、彼らの研究は無駄に終わらないかもしれません。科学者たちによって、新型コロナウイルスがSARSに遺伝的に非常に類似していることが示されているためです。これにより、SARS用ワクチンが武漢向けに比較的簡単に修正できる可能性が考えられています。
Hotez氏は現在、チームの研究を再始動させるために国立衛生研究所や連邦政府機関と話し合っており、成功すればすぐに作業を開始できる状態だといいます。
Source: AFPBB News, Twitter, Bloomberg Law News, Science | AAAS
